介護保険制度で制定されているサービス形態にはさまざまな種類がありますが、認知症の高齢者支援でニーズの高いグループホームは別名「認知症対応型共同生活介護」と言います。
グループホームを運営する法人等によって入居条件に違いはありますが、基本的に要支援2または要介護1以上の認定を受けており、医師による認知症の診断を受けた高齢者が入居できます。
さらにグループホームは地域密着型のサービスのために、原則的に地域に住む要介護者に入居は限られています。
家庭の雰囲気に近い環境で生活できるよう工夫されており、少人数（5名～9名）のユニットで支援を行っています。
グループホームは職員のサポートを受けながら入居者が可能な限り職員と一緒に掃除や洗濯、買い物や調理などの日常生活を行う事が基本です。
グループホームにおいては必要な介護を受けるだけではなく、可能な限り家事などを行うことが日常動作リハビリとして刺激になり、認知症の進行を抑制したり精神的に安定した生活を送る効果も期待できるのです。
入居者一人ひとり認知症や身体状況にも違いがあり、共同して作業を行う場合にもそれぞれの状態に合わせたサポートや支援が必要になります。
日常的に行われる介護支援はケアマネージャーが作成したケアプランに基づいて提供されており、その入居者に必要な介護を行うだけでは無く、自らが意欲や楽しみを持って生活を送れるような目標と計画が組み込まれています。
少人数のユニットケアだからこそ、認知症対応の経験を積み重ねてきた職員が深く関わる事が出来るのです。